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2010
0907
Tue
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就職超氷河期なんで車は要りません

涙目と言えば就職難が酷いようですな。

自分の就職の時も就職氷河期と言われてましたが比じゃないようです。東京ビックサイトじゃ3300人集まったとか。最近じゃ弁護士でさえ就職難だそうで司法試験に通って司法修習を受けてる43%が就職先未定だそうな。しかも年々就職未定者が増えてるとか。

うちの会社にも学卒者の履歴書が送られてきてますが、さすが地方都市。就職する気あるのか?という内容で呆れますね。就職はお互いが相互理解の元で成立するもので会社側から言えば会社の内容を正確に把握してもらうのは勿論、相手の素養を吟味しなきゃいけない訳です。説明会では会社の説明と資料を配布し、十分かどうかわかりませんが理解してもらおうと努力する義務があるわけです。義務を怠ってる会社には入らない方が賢明。

一方、応募者が送ってくる資料は必要最低限の資料しか送って来ないと言う人が殆どですな。当然と言えば当然です。その最低限の資料で十分書類審査に残れる自信があれば別ですが、昨今の就職難を鑑みれば自己アピールが大切じゃないかと思う訳です。誤解を恐れず言えば大学なんていうのは東大京大以外は大して差が無い訳でそのレベルは中小企業なんか来るわけが無く国家公務員試験の上級甲種やⅠ種を受けて幹部候補生になってます。

大きな差が無い以上、何をすべきかを考えないと社会に出ても苦労するわけで会社も好んでそういう人を雇用しようとは思わないです。

まーせっかく就職しても給与は上がらないようですがっ。

15~34歳の労働者は、給与をいくらもらっているのか Business Media 誠

これによると正社員の月給は、

「20~25万円未満」31.9%

「10~15万円未満」27.2%

「25~30万円未満」17.8%

「30~35万円未満」8.4%

「10~15万円未満」7.8%

「35万円以上」6.0%

だそうな。でも心配しないで。男女合わせて自分の収入だけで生計を立ててる人は44.0%だからっ。30~34歳でも50%切ってるんですねぇ。共働きがデフォな世の中です。


こんなに苦しくても手放せない人が多いのが車ですが一般世帯当たりの乗用車保有台数は年々増えてるようです。

平成12年 1.09台/一世帯

平成17年 1.15台/一世帯

※登録乗用車数÷一般世帯総数

日本経済の中心の一角は自動車産業である訳でエコカー減税で若干の上向きですが打ち切られると同時に反動が怖いですね。実は自家用車ってのは我が家にはありませぬ。車って買うだけじゃなくて維持費に膨大な金が掛かりますもん。車が必須な場所じゃなきゃ必要ないようなっ。

■ 普通自動車(1800cc)250万、オプション20万(後付け)を新車で購入する場合

自動車取得税 250万×90%×5%112,500円

消費税 270万×5%=135,000円

合計 2,947,500円

※但しエコカー減税等の措置があります

■ 自動車税

毎年 45,000円

■ 車検

新車は3年後、以降2年毎

約100,000円(自賠責保険+自動車重量税+印紙税+検査料)

■ 維持費

ガソリン代 8,125円(500km走行/月÷8km/㍑×130円/1㍑)

駐車場代 10,000円/月

自動車保険料(対人対物のみ) 50,000円/年

その他(タイヤ・オイル交換等) 20,000円/年

年間維持費 198,125円

持ってるだけで毎年30万掛かるっ。マイカーあると便利だけどこうして計算してみると怖いですな。


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